子供がいない家庭の場合

ここでは、子供がいない家庭の場合の死亡保障と医療保障について見ていきます。ここでは、死亡保障と医療保障を夫の場合は、どうした方が良いのか。妻の場合は、どのようにした方が良いかを考えていきます。また、ここでは、妻が専業主婦の場合と共働きの場合について見ていきます。

子供がいない家庭の場合

ここでは、子供がいない家庭の場合の死亡保障と医療保障について見ていきます。ここでは、死亡保障と医療保障を夫の場合は、どうした方が良いのか。妻の場合は、どのようにした方が良いかを考えていきます。


また、ここでは、妻が専業主婦の場合と共働きの場合について見ていきます。このようにここでは、

 ・専業主婦の妻を持つ夫の場合の死亡保障、医療保障
 ・妻が働いている場合の夫の死亡保障、医療保障
 ・専業主婦の場合の死亡保障、医療保障
 ・働いている妻の場合の死亡保障、医療保障

のような4つの種類について、どのような保障内容、保障額の死亡保障、医療保障に加入したら良いのかを説明しています。また、子供がいない場合には、一家の大黒柱の夫にもしもの事があり、亡くなった場合には、残された配偶者に対する保障の為にどれくらいの保障が必要になるかも説明しています。これらは、それぞれの生活環境によって違いが出てきます。


また、会社に勤めているのか、自営業やフリーなどで仕事しているかによっても保障内容や保障額の死亡保障、医療保障に違いが出てきますので、それぞれ自分に合った金額を選んで加入する必要があります。


子供がいない家庭の夫、妻の人が死亡保障や医療保障の見直しや比較を行なう場合に、ここで説明している内容を参考にして、見直しや比較にいかせて頂ければと思います。



【子供がいない家庭の場合】

子供がいない家庭の場合には、共働きの場合には、基本的には独人時代とあまり変わりはありません。住宅ローンなどの大きな出費がある場合は、その分、死亡保険の保障額を多くしておく程度で良いでしょう。
もし、妻が専業主婦の場合は、夫が亡くなった時にそなえて、妻の生活費の確保が必要になります。

このような形で、夫の場合と妻の場合を順番に見ていきたいと思います。


【子供がいない家庭の夫の場合】

・妻が専業主婦の夫の場合

妻が専業主婦の夫の場合には、夫が亡くなった場合には、妻が働きに行ける場合は、さほど高額な死亡保険は必要ありません。夫が亡くなった場合に生活が落ち着くまでのお金が確保できれば良いでしょう。

もし、妻が働けない場合には、年齢にもよりますが、2000万円前後と少し多めの死亡保険に加入しておく良いでしょう。また、妻が働けない場合は、住居が問題になります。妻が実家に帰れたり、持ち家がある場合には問題ありませんが、もし、借家などの場合には、その分の費用を上乗せしておく必要があります。

医療保険については、入院日額10000万円で良いと思います。
また、ガン保険や特定疾病保険などにも加入しておくと安心です。


・共働きの夫の場合

共働きの夫の場合は、先に述べた通り、独身時代とさほど変わりはありません。
夫の死亡保険は、まず確保する必要があるのが夫が亡くなった場合の葬儀費用です。
葬儀費用は、300万円が相場で、人により200万円〜500万円になります。

また、住宅ローンなどがある場合は、基本的に住宅ローンを借りる時に団体生命保険に加入していれば、住宅ローンの残っている借金は返済する必要が無くなります。もし、団体生命保険に加入していない場合は、住宅ローン相当額の死亡保険に加入しておくと良いでしょう。また、生命保険の死亡保険には、年々、受け取る保険金額が少なくなっていくものがあります。

このような、受け取る保険金額が少なくなっていく死亡保険は、加入してから、契約が満了するまで受け取れる保険金が変わらない生命保険に比べて保険料が安くなりますので、このような死亡保険に加入し、住宅ローンに合わせて死亡保険金を少なくしていくのもひとつの方法です。

葬儀費用と住宅ローンなどの費用分の死亡保険で足りるとは思いますが、共働きとはいえ、夫が亡くなった場合に落ち着くまでにある程度の金額を用意しておきたい場合はその分を追加して死亡保険に加入しておくと良いでしょう。

共働きの場合の夫の「医療保険」は、独身時代と特に変えなくても良いでしょう。
入院日額10000万円で良いと思います。
また、ガン保険や特定疾病保険などにも加入しておくと安心です。



【子供がいない家庭の妻の場合】

・専業主婦の妻の場合

基本的に共働きの妻の場合とあまり変わりません。
死亡保険は葬儀費用があれば十分でしょう。もし、ある程度の預貯金があり、葬儀費用を預貯金で用意できる場合には、特に死亡保険に加入する必要はありません。

医療保険については、入院日額5000円あれば良いでしょう。


・共働きの妻の場合

共働きの妻の場合は、死亡保険は葬儀費用があれば十分でしょう。もし、ある程度の預貯金があり、葬儀費用を預貯金で用意できる場合には、特に死亡保険に加入する必要はありません。もし、妻が亡くなった場合に住宅ローンの返済が厳しくなったり、他の出費が厳しくなる場合には、その分のお金を妻の死亡保険で用意しておく必要が出てきます。

医療保険については、入院日額5000円あれば良いでしょう。