ここでは、病気やケガなどで、入院した時に必要となる医療保障で準備しておく必要がる入院給付金の保障額について見ていきます。病気やケガをした場合には、公的保障がありますが、ある程度の割合で自己負担をする事になります。

この自己負担部分については、預貯金などで支払うのも良いでしょうが、多くの人は、医療保障で準備していると思います。ここでは、この自己負担の金額でどれくらい医療保障で準備をする必要があるかを見ていきます。

ここで、医療保障で特に気になる入院給付金に必要な保障額が、はっきりと算出する事ができます。この入院給付金の保障額がはっきりとする事で、医療保障の見直しを行なったり、比較や相談を行なう時の入院給付金がどれだけの金額を設定すれば良いのか知る事が出来ます。

【入院時に必要となる費用とは】

病気やケガなどで入院した場合に必要な費用は、

　　・医療費
　　・食事代
　　・差額ベット代
　　・テレビ、冷蔵庫のレンタル代

などがあります。


皆さんが知っている事と思いますが、健康保険証を持っている人の場合は、医療費が全額支払う必要が無いという事です。
つまり、入院した場合に自分で支払うものは下記のようなものになります。


【入院時に自己負担が必要なもの】

　　●医療費
　　　自己負担分である医療費の３割

　　●高度先進医療費
　　　先進の医療技術のもので、高度先進医療と成っているものは、
　　　健康保険が適用されなので自己負担になる

　　●差額ベッド代
　　　健康保険が適用されるのは、大部屋のみ
　　　1000円〜1万円程度の差額が自己負担になる

　　●その他のもろもろの費用
　　　入院時に必要となる費用
　　　　・付き添いの親族の交通費
　　　　・テレビ代
　　　　・電話代
　　　　・雑誌代
　　　　・食事代
　　　　・入院時食事療養費　：　日額７８０円が自己負担

また、高額療養費制度という制度がある為、ひと月の医療費も健康保険の適用を受けるような治療などの場合には、基本的には、支払う金額が上限が設定されています。
高額療養費制度を使った場合の自己負担額は、下記のようになります。

・支払う限度額（７０歳以上の被保険者、被扶養者が居る場合）

　　　　　　　　・一定以上の所得がある人(*1)
　　　　　　　　　　　・外来療養のみ
　　　　　　　　　　　　40,200円
　　　　　　　　　　　・外来療養 + 入院
　　　　　　　　　　　 72,300円 + (医療費 - 361,500円) × 1%
　　　　　　　　・一般の人
　　　　　　　　　　　・外来療養のみ
　　　　　　　　　　　　12,000円
　　　　　　　　　　　・外来療養 + 入院
　　　　　　　　　　　 40,200円
　　　　　　　　・世帯の全員が住民税非課税の場合
　　　　　　　　　　　・外来療養のみ
　　　　　　　　　　　　 8,000円
　　　　　　　　　　　・外来療養 + 入院
　　　　　　　　　　　 24,600円
　　　　　　　　・所得がゼロの場合（必要経費・控除額を計算後）
　　　　　　　　　　　・外来療養のみ
　　　　　　　　　　　　 8,000円
　　　　　　　　　　　・外来療養 + 入院
　　　　　　　　　　　 15,000円

　　　　　＊１：一定以上の所得がある人とは?
　　　　　　　　基本的に標準報酬月額が２８万円以上ある場合で、７０歳以上の
　　　　　　　　被保険者・被扶養者が居る場合

●健康保険が支払ってくれる部分

　　　　医療費の７割が基本（自己負担は３割）
　　　　しかし、下記のように年齢によっては、さらに医療費が軽減されます。
　　　　　　＊３歳未満　＝　８割（自己負担は２割）
　　　　　　＊７０歳以上　＝　９割（自己負担は１割）　
　　　　　　＊７０歳以上でも一定額以上の所得者は、８割（自己負担は２割）

これらを考え、一般的に入院日額で必要な金額は

　　・会社員の場合
　　　　5000円 〜 １万円

　　・自営業者の場合
　　　　1万円 〜 １万5000円

になります。


自営業者の場合には、入院中は、収入が途絶えてしまいますので、入院中は、預貯金などでの貯蓄を取り崩しての生活になると思います。もし、預貯金を十分に貯めていない場合や預貯金を取り崩したくない場合には、入院中の生活費を貰える保険もありますので検討すると良いでしょう。

では、次は、入院時に入院費用以外に確認しておく事を見ていきます。
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