ここでは、共働きの夫婦に子供が産まれた場合の生命保険の生命保険の見直しのポイントを紹介しています。

共働きの夫婦に子供が産まれた場合の生命保険の見直しのポイント

共働きの夫婦に子供が産まれた時には、産まれた子供の為に生命保険の見直しを行なう事をオススメします。
なぜかと言いますと、子供が学校に通い、成人して独り立ちするまでには、かなりのお金が必要になりますので、もしも、夫、妻が不幸にも死亡した場合に、子供が困ることになるからです。

この為、子供が産まれた時には、もしもの時の為に生命保険に加入する事が必要になります。
生命保険と言っても、
　・死亡保険
　・医療保険
のように色々とありますので、死亡保険、医療保険についてそれぞれの生命保険の見直しのポイントについて見て行きたいと思います。

また、夫婦が共働きである場合と専業主婦（夫）である場合によっても、生命保険への加入方法が違ってきます。
ここでは、共働きである夫婦の場合を見ていきたいと思います。
専業主婦（夫）である場合については、次のページで見ていきます。

共働きの夫婦に子供が産まれた場合の死亡保険の見直しのポイント

ここでは、共働きの夫婦に子供が産まれた場合の死亡保険の見直しのポイントを見ていきたいと思います。

共働きの夫婦の死亡保険の見直しは、夫、妻の両方に行なう必要があります。
これは、夫、妻が共に働いて、家庭に収入をもたらしている為です。
ポイントとしては、夫が死亡した場合には、将来、夫の収入による家計への貢献度を補えるだけの金額を夫の死亡保険で準備する事になります。

これは、妻が死亡した場合の妻の死亡保険でも同じように妻の収入の家計への貢献度を補えるだけの死亡保険の保険金を用意する必要が出てきます。

この為、夫、妻の両方の将来の収入の予測をしておく事も必要になります。
将来の収入を予測しておく事で、夫が死亡した場合、又は、妻が死亡した場合に、どれくらいの将来の収入が入ってこなくなるかを予測する事ができます。

ただし、単純に夫、又は、妻が死亡した事による収入の減少した金額を死亡保険の保険金で準備するとかなりの金額になりますので、夫、又は、妻が死亡した場合に、子供の教育費と生活費などが不足する部分を補えるような金額を死亡保険の保険金で用意する事によって、死亡保険の保険金額をさげる事が可能になります。

この為、もし、夫が死亡した場合に、妻の収入だけでは、生活が困難になると予測される金額を夫の死亡保険の保険金で準備します。
また、妻が死亡した場合に、夫の収入だけでは、生活が困難になると予測される金額を妻の死亡保険の保険金で準備する事になります。

このように、共働きの場合には、夫、妻の収入の家計への貢献度を元に、夫にかけておく死亡保険の保険金額、妻にかけておく死亡保険の保険金額を決めておく事になります。

もちろん、夫、又は、妻のどちらかが死亡したとしても残された、妻、または、夫の収入で十分に生活に支障がない場合には、死亡保険は必要なくなります。

ここで、死亡保険の保険金額を決める時に参考になる、一般的な子供の教育費用を下記に紹介しておきたいと思います。

【幼稚園】
公立 ： 　２４万円 / 年
私立 ： 　５１万円 / 年
【小学校】
公立 ： 　３１万円 / 年
【中学校】
公立 ： 　４７万円 / 年
私立 ： １２７万円 / 年
【高校】
公立 ： 　５２万円 / 年
私立 ： １０３万円 / 年

＊「平成16年 子どもの学習費調査（文部科学省）より
　この調査データは、「学校教育費用」、「学校外教育費用」が合算されています。

【大学（自宅通学の場合・昼間部）】
国立　：　１１３万円 / 年
公立　：　１１６万円 / 年
私立　：　１８１万円 / 年

＊「平成14年度学生生活調査（文部科学省）より

ここで紹介した金額は、幼稚園から大学までの年間に必要となる学校の費用の金額のみです。もちろん、学習塾に子供を通わす場合には、月に数万円上乗せする必要もでてきます。

また、子供の為に加入する死亡保険は、子供の成長と共に準備する保険金額が下がって行きますので、毎年、保険を見直すか保障額が下がっていくタイプの死亡保険に加入する事で、保険料を安く抑える事が可能になります。

共働きの夫婦に子供が産まれた場合の医療保険の見直しのポイント

ここからは、共働きの夫婦に子供が産まれた場合の医療保険の見直しのポイントについて見て行きたいと思います。

共働きの夫婦の場合には、夫、妻が共に仕事をしている為に、どちらかがケガや病気をして、長期の入院をしたとしても、収入が無くなると言う訳ではありませんので、夫、妻は、最低限の医療保険に加入しておけば良いと思います。

高額の医療保険に加入すると、もしもの時には安心ですが、子供が産まれたばかりの夫婦の場合には、今後の出費も多くなってきますので、最低限の医療保険で病気やケガに備え、あまったお金を貯金に回す事をオススメします。

このように、最低限の医療保険と貯金に分けておく事により、もしも、高額な医療費を支払う事になった場合は最低限の部分は医療保険でまかない、医療保険で足りない部分を貯金を取り崩していく事の方が良いでしょう。

なぜかと言いますと、医療保険は、もしもの時の保障ですので、医療保険の保障を使わない可能性もあります。この使わない可能性がある医療保険に高額なお金を使い、日々の生活の家計を圧迫するような事になり、貧乏な生活をする事になるのも、なんだか変な話だとおもいませんか？

この為、医療保険と貯金の２つで備えておく事をオススメします。
貯金もしておく事で、将来、マイホームの購入をするという事になった場合に、お金を使う事も出来ますので、色々とお金を有効活用する事ができます。
もちろん、十分な収入を得ていて、高額な保険料を支払う事が負担にならない人の場合には、医療保険も充実させておくと安心できると思います。

子供の医療保険の見直しのポイント

共働きの子供の医療保険については、特に共働きであるからと言って、特に特徴があるという訳ではありません。

子供が３歳や５歳などの幼少期には、子供が病気をした場合には、自治体が補助金、助成金などを出している場合が多いので、健康保険と自治体の補助金、助成金を活用すればかなり、子供に対する医療費の出費は押さえられます。

ただし、この自治体の補助金や助成金は、各自治体によって、さまざまですので、一度、子供が産まれた時には、お住まいの市区町村などの自治体に確認しておくと良いでしょう。

また、子供がある程度の年齢になり、自治体の補助金や助成金が受けれなくなった場合には、夫か妻の医療保険に特約で、子供の保障を付ける事をオススメします。
子供が単独で医療保険に加入する場合には、それなりの金額になるでしょうが、夫か妻の医療保険に特約で子供の保障を付ける事ができると、比較的、お得な保険料となります。

このような特約については、ご加入の医療保険会社に確認してみると良いでしょう。また、子供を独自の医療保険に加入させる場合には、共済などの安い保険料で加入できる保障も検討してみると良いでしょう。